ブロックチェーンネットワーク

ブロックチェーン誕生の背景と概要

ブロックチェーンネットワークが誕生したきっかけは、2008年のリーマンショックにあります。この世界的な金融危機により、銀行や中央集権的な管理システムへの信頼が大きく揺らぎました。それに伴い、「中央機関を介さない信頼できる決済システム」の必要性が認識されるようになります。

この流れを受けて、サトシ・ナカモトと名乗る人物が「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」という論文を発表。ここで紹介されたのが「分散型台帳技術（DLT）」を基盤とした電子通貨「Bitcoin（ビットコイン）」です。Bitcoinは、特定の国家や企業といった中央管理者を持たない通貨として設計され、世界中の参加者（ノード）によって取引履歴が分散管理されることで、信頼性と透明性を担保する仕組みとなります。これにより、従来のように中央機関に依存せずとも、改ざん不可能で、公平な価値の移転手段が成立しました。

この革新的な仕組みは、単なる通貨の枠を超え「管理者不在でも機能する、新たな経済インフラ」として注目を集めることとなります。以降、Ethereum（イーサリアム）をはじめとする様々なブロックチェーンネットワークが誕生し、通貨だけでなく「契約（スマートコントラクト）」「金融（DeFi）」「アート（NFT）」「デジタル証明」など、用途は多岐に広がっています。

仕組み
特徴

ブロックチェーンは、取引やデータを「ブロック」にまとめ、それを「チェーン」のように連結して管理するシステムです。これは、いわば「ルーズリーフ式のノート」のような構造に例えることができます。

ブロック＝ 1枚のルーズリーフ
チェーン＝それを管理するバインダー

取引が発生するたびに、新しいルーズリーフ（ブロック）が追加され、記録は継続的に増えていきます。
さらに、このバインダー（チェーン）のコピーがネットワーク上の多数のコンピュータに分散して保管されているため、1台が改ざんされても、他の多数派によって正しい履歴が保たれる仕組みになっています。

この構造こそが、改ざん耐性・透明性・非中央集権性といった、ブロックチェーンの中核的な価値を支えています。

データ改ざん耐性

悪意を持って記録の改ざんを試みても、参加者同士によるコンセンサスメカニズム（合意形成）によって、正当な記録のみがブロックチェーン上に認められる仕組みとなっています。コンセンサス方式ごとに具体的な仕組みは異なりますが、いずれの場合もネットワーク全体の過半数（計算能力・保有資産・承認権限など）を支配する必要があり、そのためには膨大なコストや資産が必要となります。結果として、ブロックチェーンにおける改ざんは現実的には極めて困難とされています。

データの透明性

ブロックチェーンは「パブリック」「プライベート」「コンソーシアム」の3種類に分類され、公開範囲やアクセス権限が異なります。パブリック型は誰でも閲覧・参加可能ですが、プライベートやコンソーシアム型ではアクセスが制限されます。また、ブロックチェーンは過去の記録を変更せず新規データとして追記する仕組みのため、改ざんが困難で透明性が高いことが特徴です。